ニュージーンズとアドル、契約の“有効性”が法的に確認
2025年10月30日、ソウル中央地方法院民事合議41部において、アドルがニュージーンズを相手に提起した「専属契約有効確認訴訟」において、アドル側の請求が 全面的に認められたことが報じられました。
アドルは同日、「本日、当社と所属アーティストであるニュージーンズとの間の専属契約が依然として有効であると、裁判所からご判断を賜りました」と公式声明を発表。続いて、「当社がマネジメント会社として義務を違反した事実はなく、信頼関係破綻の外観を作り出して専属契約から脱しようとする試みは許されないと判断されたことに深く感謝いたします」と述べています。
さらにアドルは、「昨年11月、アーティスト側から専属契約の解除を主張された後、当社は専属契約の有効性の確認を目的とした本案訴訟、混乱を防ぐための仮処分申請、これに対する裁判所の仮処分認容判断、アーティストの即時抗告およびこれの棄却決定など、一連の過程を重く受け止めながら慎重に対応してまいりました。そしてほぼ1年近くにわたる期間中、裁判所は複数の関連訴訟において当社が専属契約に基づくマネジメント会社の地位にあり、アーティストは当社とともに芸能活動を行うべきという決定を繰り返し下してきました」と説明しています。
同社はまた、「本案訴訟の過程で明らかにしたとおり、正規アルバム発売など活動のための準備を整えており、アーティストとの協議を通じてファンの皆さまのもとへ戻るため最善を尽くしてまいります」とコメントしました。
背景：何が問題となっていたのか
ニュージーンズ側は、2024年11月にアドルとの専属契約を「信頼関係の破綻」を理由に一方的に解除する意向を表明していました。 これを受け、アドルは2024年12月に「専属契約の有効性確認」の訴訟を提起し、さらに2025年1月にはアーティストらに対し広告契約などを含む独立的な活動を禁止する仮処分を申し立て、3月に裁判所より認容されています。
訴訟の争点は主に以下の通りでした。
- アドルがマネジメント会社としての契約上の義務を果たしていたか（契約違反があったか）
- アーティスト側が信頼関係を著しく破壊し、専属契約を解除する正当な理由があるか
- 専属契約が引き続き有効であるか否か
今回の判決では、裁判所がアドルの義務違反を認めず、また、信頼関係破綻を理由とした解除の主張を認めない判断を下した、という点が注目されます。
裁判所の判断とその意味
裁判所は「アドルがマネジメント会社として義務を違反した実態がない」「アーティストらが信頼関係破綻を装って専属契約から離脱しようとする試みは許されない」という判断を示しました。アドルはこれを受けて「深く感謝する」と公式声明で表明しています。
この判決により、ニュージーンズは少なくとも現段階ではアドルとの専属契約下にあるという法的地位が改めて確認されたことになります。また、芸能産業における「専属契約の継続性」や「芸能事務所のマネジメント義務」という構造も改めて浮き彫りになったとも言えます。
ファン・業界への影響
この判決は、ファンにとってはグループ活動の先行きに関する重大な分岐点となります。もし専属契約が無効となれば、アーティストは別の事務所への移籍や自由な活動が可能になるという期待もありましたが、現時点ではそうした道が閉ざされたことになります。
一方、芸能事務所やマネジメント業界においては、投資回収の観点からも「専属契約を一方的に解除されるリスク」の抑止になるとの見方もあります。契約の形骸化を防ぎ、安定したマネジメント体制を維持するための前例にもなり得る重要な判例です。
今後の注目ポイント
- ニュージーンズが今後どのような形でアドルとの活動を再開するか
- 正規アルバムの発売や新規活動のスケジュールがどう動くか
- アーティスト・所属事務所・ファンの三者の関係性がどのように再構築されるか
アドルは「活動の準備を整えており、アーティストと協議してファンの皆さまのもとに戻るために最善を尽くします」と明言していますので、近い将来に動きがある可能性は高いです。
